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不動産コラム

売却

「相場情報」との向き合い方

 不動産のご売却前に最も気になることのひとつとして「相場」があげられるのではないでしょうか?

・SUUMOやHOMÉSなどのポータルサイトを閲覧する
・国土交通省など公的な機関が発信する成約事例を参考にする
・不動産会社に査定を依頼する

 相場の調べ方は、このようにいくつか考えられます。ご売却前にはどれかひとつの相場情報を鵜呑みにせず、中立的で適正な相場価格を知るため、さまざまな視点をもって相場情報を集められるべきです。
ただし、さまざまな相場情報を得て混乱されてしまうようなことがないよう、これから説明させていただく4つのことに留意されて相場情報に向き合われることをオススメいたします。

1.特定の情報に囚われない

不動産は個別性が強く、ひとつとして同じものは存在していません。階数や向き、間取り、道路、周辺環境など、条件が違えばその分だけ1㎡当たりの価格も変動します。また、住んでいた人次第で建物のコンディションにも大きな差異があるものです。よって、集めた情報はあくまで参考値と考え、固執してはいけません。

2.「売出し価格=成約価格」ではない

ご自身で不動産ポータルサイトなどを用いて相場情報を得られるときは、特に「売り出し価格=成約価格」とはならないことを認識しておきましょう。不動産は、必ずしも「売り出した価格」のまま成約にいたるとは限りません。販売中に価格を下げることもあれば、購入希望者から価格を交渉されることもあります。

 

さらに、各物件の販売価格は相場のみならず、それぞれの売主の〝事情〟が加味されていることがあります。事情とは、たとえば「離婚で早く売りたい」「時間がかかってもいいから高く売りたい」といったようなものです。このような事情が加味されている物件は、価格が相場とかけ離れている可能性があるので注意が必要です。

3.古い情報はあてにならない

不動産価格は、常に変動しているものです。そのため、相場情報の「鮮度」は非常に重要だといえます。基本的には「一年以上前」のデータはなるべく除外しておきましょう。我々不動産会社も「最大で二年以内」、それ以上前の情報は確実性が著しく落ちてしまうためできる限り使わないようにしています。

4.不動産会社を 〝うまく〟使って少しでも質の高い相場情報を得る

ご自身で相場情報を把握しておくことは、不動産会社の「高値取り」に騙されないようにするためにも大事なことです。しかし、ご自身で得られる情報ばかりに頼ってしまうのもいけません。自分で得られる情報には限界があり、やはり不動産会社しか閲覧できない「レインズ」の事例やプロの見解は、相場を判断するためにはなくてはならないものです。

  不動産会社の持つ情報はどんどん取得し、活用されるべきでしょう。そのためには不動産会社を〝うまく〟使い、複数社からさまざまな情報や見解を引き出すことも大切です。全てを不動産会社に任せてしまうのは危険ですが、盲目的にご自身が集めた情報ばかりに固執してしまうのも、同じくらい危険です。

バランスよく情報を仕入れ、フラットな視点で相場の判断をしていただけたら幸いです。

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